iDeCoをやめたら絶対ダメ！放置で管理料を引かれる人が陥りがちな手続きの注意点と対策

はじめに：私のiDeCo放置失敗談を公開します

はじめまして、泉(Izumi)です。

お金に関する情報発信をしている私が、今も痛い思いをしている過去の失敗があります。それが、iDeCo（個人型確定拠出年金）の放置です。

iDeCoは節税効果の高い制度ですが、積立を辞めた後に手続きを怠ると、運用益がないのに管理料だけが毎月引かれ続けるという恐ろしい状態に陥ります。私自身、新卒で数年運用した後、転職を理由に積み立てをストップした結果、管理料を引かれ続けてしまいました。

この管理料は、運用するはずの資産を少しずつ蝕んでいきます。

この記事では、読者の皆さんが私と同じ失敗をしないために、iDeCoを辞める時の正しい手続きと、放置してしまった場合の具体的な解決策を、元FPの視点から解説します。

iDeCoに関する最大の誤解は、「積立を辞める＝解約する」と考えてしまうことです。

iDeCoの資産は原則として60歳まで引き出せません。積立を辞めるのは、あくまで「加入者資格を喪失する」という手続きであり、口座そのものが消えるわけではありません。

積立を辞める（資格喪失届を提出する）と、その時点からあなたは「運用指図者」となります。

運用指図者になると、掛金の積立は停止されますが、口座がある限り、以下の手数料が発生し続けます。

特に注意が必要なのは、運用指図者となっても、手数料が無料にならない証券会社があるということです。この手数料が、運用益のない口座から毎月引かれていくのです。

私のように「どうせ60歳まで引き出せないし、積立を辞めたから大丈夫だろう」と放置すると、次のような悲劇が起こります。

運用管理機関の「移換」: 何の手続きもせず、連絡も取れなくなると、iDeCoの資産は自動的に国民年金基金連合会から指定された信託銀行等に「移換（いかん）」されます。
高額な管理料の発生: この移管先で発生する手数料が、元の証券会社よりもさらに高額になるケースが多いです。
複利効果の逆襲: 年間で数千円の手数料が引かれ続けると、特に運用益のない口座では、本来の資産を管理料が少しずつ食いつぶしていくことになります。これは複利の力がマイナスに働いている状態です。

例えば、年間で合計5,000円の手数料が引かれ続けると、10年間で50,000円が資産から消えます。これは、資産形成において致命的な損失です。

もし現在、私のようにiDeCoの積立を辞めて放置している、またはこれから辞める予定の方は、必ず以下の対策を講じてください。

現在、iDeCoの口座管理料は運営管理機関によって異なります。手数料が高額な移管先に放置せず、手数料が格安、もしくは運営管理機関手数料が無料になる証券会社（例：SBI証券、楽天証券など）の口座にiDeCoの資産を移換する手続きをしてください。

移換手続きさえ行えば、積立はしなくても運用指図者として、運用管理費を最小限に抑えつつ、資産を市場で運用し続けることができます。

放置したままになっている資産は、元本保証型の定期預金などの商品になっている場合があります。これでは管理料だけが引かれてしまいます。

移換後、手数料の安いインデックスファンド（S&P500や全世界株など）に入れ替えて、60歳までの運用益を目指しましょう。

もし転職先の企業が企業型確定拠出年金（DC）を導入している場合、iDeCoの資産をその企業型DCの口座へ移管（ポータビリティ）できます。これにより、iDeCoの管理料から解放されます。

iDeCoは優れた制度ですが、辞める時こそ細心の注意が必要です。放置は、あなたの未来の資産を少しずつ奪い去ります。必ず手数料の安い金融機関へ移換し、運用指図者として資産を守りましょう。

次回予告： iDeCoとつみたてNISA、どちらもやるべきか悩んでいる方向けに、「つみたてNISAかiDeCoか、どちらを優先すべきか？」をテーマに、元FPの視点で最適な答えを導き出します。

【投資に関するご注意】

※本記事は、筆者（泉）個人の経験と見解に基づくものであり、特定の金融商品や利益を保証するものではありません。iDeCoに関する手続きや手数料は、必ずご自身の運営管理機関にご確認ください。投資の最終判断は、ご自身の責任で行ってください。